nextage

ネクステージ(nextage)=「次の舞台(next+stage)」「次の時代(next+age)」の意。

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Interview

  • Area: tokyo / tohoku / kanto
  • Type of industry: production

profile

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  • 社員の本音を読み解く
    調査分析力が、我が社の強みです

    当社は「情報エネルギーを通わせて、豊かさをクリエイトする」というコンセプトをもとに、主に2つの事業を行っています。1つは1919年創業以来から続く電線類の製造・加工・販売事業。もう1つは1995年から始めたインターネットなどを利用した市場調査であるマーケティングリサーチ事業です。
    インターネットに出会ったのは1994年のこと。ネット黎明期でしたが、これは仕事やコミュニケーションの仕方を大きく変えるおもしろいツールになると思い、ネットの世界に関わるようになりました。そこで、1998年頃より、ネットを使って、ブランドイメージやサービス・商品の顧客満足度調査をはじめ、時代のトレンドやライフスタイルを探るマーケットリサーチ事業を立ち上げました。
    古くからネットの世界に関わっていたおかげで、当社独自のネットワークができ、2014年3月現在、約100万人の提携モニターを有しています。このリソースを活用し、数千人の回答を短時間に収集する市場調査を実施できます。ネット黎明期から長年、様々な調査を行い、蓄積されたノウハウをベースに、テーマ設定から分析、レポート、課題解決支援に至るまで、一気通貫して行うサービスを提供できることが強みです。サンプル数に左右されない独自の料金体系を持っていることも強みとなっています。

  • 従業員の本音を知り、
    ESを高めることがCS向上につながる

    これまで長年にわたって数多くの企業の市場調査のお手伝いをして参りました。そこで発見したのはCS(顧客満足度)を求めるあまり、従業員の負担が増え、ESが低下し、結果、サービスや品質の低下を招いてしまいがちなことです。
    サービスや商品についてのCS調査を実施すると、顧客からの不満な点が明らかになります。例えば「対応が遅いのでもっと早くして欲しい」といったことです。そこで経営幹部が現状の環境のまま「10分対応を早めろ」といったより高いハードルを従業員に課してしまうと、従業員が疲弊し、かえってサービスが低下してしまうのです。
    CSを高めるにはESを高めなければ実現できない。CSが低いのはESが低いからではないか。市場調査を行う中で「ESなくしてCSなし」ということに気づいたのです。そこで当社はCS調査の課題解決のために、ES調査も実施するようになりました。
    「ES調査は社内でやれば十分」との声もありますが、それで従業員の本音が聞けるかどうかは疑問です。なぜなら社内主導で調査を行うと、たとえ無記名といえども「正直に不満を書いたら、誰が書いたが調べられて、社内の処遇が悪くなるのではないか」といった懸念を抱かせてしまうからです。
    従業員の本音を知り、ESを上げることこそCSにつながると気づいた企業から、私どもにES調査を依頼するケースが増えてきています。

  • ES調査とコンプライアンス意識調査を実施し、
    社内にくすぶる課題を“見える化”します

    従業員の満足度を高めるのと同時に、最近に企業から要請が多いのが、コンプライアンス意識調査です。SNSなどのソーシャルメディアが普及し、若い従業員が何の問題意識もないまま、社内の秘密事項や顧客情報をネットに開示してしまい、社会的に大きな問題となるケースも増えています。ネットに限った話ではなく、現場レベルで法令違反するようなオペレーションが常態化しているケースもあります。
    こうした社内のリスクをいち早く発見するため、当社のコンプライアンス意識調査へのニーズが高まっています。ESと同様、社内主導で実施しても、従業員は本音で回答しない可能性があります。そこで当社のような外部機関が調査を実施することで、従業員が答えやすくなります。また長年の調査事業のノウハウを活かし、従業員の本音を引き出すような設問や分析を行います。
    社内のコンプライアンス意識がどの程度なのか、現状の意識レベルの把握に役立てるとともに、従業員の属性別に調査結果を詳細に分析することで、企業のコンプライアンスリスク解消のための手立てを考えることができます。
    当社がご提供するES調査やコンプライアンス意識調査の実施は、同業との偏差、つまり自社はどこが優れていて、どこが改善すべき点かを明確にすることができます。今まで漠然としていた社内の課題が可視化され、重要度の高い課題から具体的に取り組めるのです。
    こうしたノウハウをご活用いただき、社員もハッピー、企業もハッピー、顧客もハッピーになれる環境づくりに今後も役立ちたいと考えています。

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